計算方法と根拠

回収期間法

中小機構 J-Net21 の解説では、回収期間法は投資額を、投資によって得られるキャッシュフローの平均値で割って、投資資金の回収期間を算出する方法です。このサイトでは毎年のキャッシュフローを一定と仮定して計算します。

キャッシュフローの求め方

キャッシュフローは当期利益+減価償却費です。減価償却費は現金の支出を伴わない費用なので、利益にあらためて加えます(J-Net21 の解説)。

計算例

投資額 600 万円、毎年の当期利益の増加 80 万円、減価償却費 100 万円なら、キャッシュフローは 180 万円、回収期間は 600 万円÷180 万円≒3.3 年です。

使っている式

計算式
名前やっていること式
毎年のキャッシュフロー当期利益に、現金の支出を伴わない減価償却費を足した額です。cf = pl + dep
回収期間(キャッシュフローが 0 以下のときは 0)(結果)投資額を毎年のキャッシュフローで割った年数です。if(cf > 0, inv / cf, 0)
毎年のキャッシュフロー(結果)当期利益+減価償却費です。cf
回収期間(月数)(結果)回収期間を月数に直した目安です。if(cf > 0, inv / cf * 12, 0)
使う見込みの年数との差(マイナスは回収前に使い終える)(結果)設備を使う見込みの年数から回収期間を引いた年数です。if(cf > 0, life - inv / cf, 0 - life)

式の記法: + - * / ^(べき乗)、かっこ、min / max / round / ceil / floor / pow / abs / sqrt、if(条件, 真のとき, 偽のとき)。round(x, 桁) は四捨五入、ceil は切り上げ、floor は切り捨てです。

設定値(定数)と出典

この計算では、税率や料金表などの外部の設定値は使っていません。数学的な定義の式だけで計算しています。

入力できる範囲

入力項目
項目範囲初期値
設備投資の額1〜100,000,000,000円6,000,000円
投資による毎年の当期利益の増加見込み-100,000,000,000〜100,000,000,000円800,000円
毎年の減価償却費0〜100,000,000,000円1,000,000円
設備を使う見込みの年数1〜50年6年

結果は、同じ条件なら本サイトのどのページでも同じ数字になります(ページの数字も、計算ツールも同じ計算の仕組みで出しています)。

ご利用にあたって

  • 毎年のキャッシュフローが同じだという仮定の概算です。実際は年ごとに変わり、お金の時間的な価値(割引)も考慮していません。時間的価値を考えるときは正味現在価値(NPV)の計算も見てください。
  • 税金・借入の金利・運転資金の増加・設備の残存価額は含めていません。設備投資の採否・資金調達の判断の代わりにはなりません。
  • キャッシュフローが 0 以下のときは回収できないため、回収期間は 0 と表示します。